イギリスのペットに対する考え方、法律
イギリスのキャットフードが高評価の理由としては、イギリスのペットに対する考え方が大きな影響を与えています。
イギリスでは子供に対する法律よりも先にペットの法律ができた（主に犬猫）と言われていて、それほどペットに対する関心の高い国です。
イギリスではペットショップでの生体販売をほとんどしていない
イギリスでは許可を得れば生体販売を行ってもいいことになっています。
特に有名なデパートのハロッズでは最近まで生体販売を行っていましたが、その販売方法は日本のようにショーケースに並べられて誰でも自由に見ることができるものではなく、購入意欲のある人だけが会うことができ、万が一虐待などの事実が判明した場合にはハロッズが引き取るという条項まであり、動物に対する管理は徹底したものだったと言われています。
しかしそのハロッズからも2014年には生体販売を行っていたPet Kingdomが撤退しており、生体販売は行われなくなりました。
このようにしてイギリス国内ではペットの生体販売が行われていることは希で、多くは動物愛護団体かブリーダーから引き取る、もしくは購入するのが一般的となっています。
イギリスで犬猫を飼育したければ動物愛護施設に行く
イギリスにはロンドンのバタシー ドッグズ&キャッツホームを始め、動物愛護団体が存在しています。その莫大な運営費は国民、全世界からの寄付によってまかなわれ、非常に関心が高いことを示しています。
その動物愛護団体では日本のように生涯を共にする施設ではなく、新しい飼い主を探すためのしつけを行ったり、健康管理、精神的な改善を行い、引き渡しをすることを目指した施設です。
バタシー ドッグズ&キャッツホームでは、犬や猫を引き取るためには「庭が必要」「一日何時間までしかひとりにしてはいけない」など厳しい多数の条件があり、万が一引き渡し後に問題が起これば引き取る条項も盛り込まれています。
それであっても、犬猫を飼育するためには動物愛護団体から引き取ることが一般的な方法のひとつとなっています。
犬の便用ゴミ箱の設置やしつけ教室へ通う意識
犬を飼う上ではしつけ教室に通うのが当たり前の認識となっています。その結果、イギリスの公園や町中には犬の便を捨てる専用のゴミ箱が設置されていたり、公園内ではリードに繋がなくてもよく、バスなどの公共交通機関を利用できることも多くなっています。
※最近犬の便用ゴミ箱に税金を投入するのは飼っていない人に不平等だという考え方や、公共の場所ではリードに繋ぐべきという考え方も出てきています。
イギリスのペットフード事情
ヨーロッパ（EU）では加盟国共通の規則と、自国の規則で統一された法規制がされています。さらに、食品および飼料の安全に関する原則や欧州食品安全庁の設置について定めている規則ではペットフードを除外していないので、しっかりと法的に規制されています。
またFEDIAF（ヨーロッパペットフード工業会連合）による製造、栄養などに関する自主的な自主基準の設定も行っています。
このようにペットフードに対する表示義務や表示方法が日本よりも厳しく、製造工程も管理された工場での製造が必要です。
実際は最低限の管理以上に自社で上乗せした厳重な管理体制のもとで製造している工場が多く、イギリス国内の工場でも多くが、国際的な基準にプラスした自社管理基準を採用しています。
アメリカのAAFCO（米国飼料検査官協会）の基準
アメリカのAAFCOの基準は世界的に取り入れられており、日本もEUもこのAAFCOの基準を取り入れています。
例えば先に紹介したFEDIAFもAAFCOの基準をベースに作られています。しかし日本とヨーロッパは同じではなく、FEDIAFではさらに一歩進んだ解釈を行い、独自のルールに基づいた基準が設定されています。
